交通事故後に幻覚が…これって後遺症?

交通事故に遭った際に後遺症が発生することがあります。一般的には後遺症と聞くと、骨折やむちうち、身体の損傷などによって日常生活に支障をきたすものとして捉えがちですが、こういった外的要因以外にも精神的なものもあります。

例えば、事故の光景がよみがえるなどフラッシュバック現象もそのひとつです。これは、PTSDと呼ばれるもので、交通事故以外でも震災や火事、レイプや暴行、戦争、殺害現場の目撃、虐待などでも起こり得るものです。PTSDは正式には、心的外傷後ストレス障害と呼ばれ、強烈なストレスによって発生します。前述したような凄惨な出来事で強いストレスを感じて発症する人もいますが、上司に怒られたり、恋人に批判された、といった事でも発症する可能性もあります。交通事故によってもPTSDは発症する可能性があるので、気になる場合には病院などで診察してもらうようにしましょう。

PTSDは軽視されがちな後遺症ですが、精神的に落ち着かなかったり、睡眠障害、摂食障害、鬱、幻覚などといった症状を誘引させることもあるので、きちんとした治療を受けることが重要です。PTSDを治療するためには、本人以外にもカウンセラーや医師、友人や家族などの周囲の人の協力が必要です。また、フラッシュバックなどが起こったときにどういった対処をすればいいのか、ということを知っておくだけでも症状が大きく変わるので、そういった知識を頭に入れておくことも大切なことだと言えます。PTSDで後遺障害等級認定を受けることができる場合もありますので、交通事故を取り扱っている弁護士に相談すると良いですよ。オススメの交通事故弁護士をご紹介します。交通事故を相談すべき弁護士は、(1)交通事故事件処理の経験が豊富で、(2)被害者側の専門で、(3)一人の弁護士だけでなく、できれば法人で複数(10人以上の交通事故を専門的に扱う弁護士がいるとなお良いでしょう)の弁護士が所属していて、(4)それらの各事務所で知識・事例・特殊ケース・最新の保険実務・とくに後遺障害認定に必須の医学的知識・等級認定実務の最新情報などが共有されていて、(5)弁護士全員が同レベルの高い交通事故事件処理能力を有している弁護士が良いです。この点、ここの交通事故弁護士であれば、全ての条件を満たします。弁護士が交通事故実務の高度なノウハウを共有する研修会を実施していたり、交通事故被害者にとって最高の環境が用意されています。

交通事故で被害にあったら、必ず訴訟をしたほうが良い?

運悪く交通事故の被害者となってしまった場合には、加害者に対して損害賠償金の請求を行います。その際には加害者が契約する保険会社と示談交渉を行うことになりますが、こちらの意見が通らず思うように交渉が進展しないケースも少なくありません。訴訟という方法もあるのですが、基本的に訴訟は最終手段と考えておいたほうがよいでしょう。被害者過失割合が良い場合は示談で解決するほうが余計な費用(裁判の際の弁護士費用)がかかりませんし、手間も時間も省けます。また、示談で解決したほうが裁判よりも早く損害賠償金が手元に入ってきます。

また、示談交渉で被害者・加害者(保険会社)の意見に折り合いがつかない場合には、交通事故紛争処理センターの利用も有効です。交通事故紛争処理センターで和解斡旋してもらうことによって、弁護士基準で示談になる可能性もあります。通常の交通事故示談交渉については、なるべくこれらの手段で示談解決を行ったほうが得策なのです。それでも訴訟に持ち込まれるケースもあります。訴訟までいってしまうケースには、過失割合が争点となる場合や、後遺障害等級認定に関するもの、あるいは慰謝料算出方法や怪我の症状そのものに関するものなどケースバイケースです。

訴訟になりますと、保険会社のほうは弁護士が動き出しますので、裁判を進めるにあたっては個人ではどうしても難しくなってしまいます。このようなときには弁護士に相談すると良いでしょう。交通事故専門の弁護士に相談・依頼することが肝心です。

運転が禁止されている病気には、どのようなものがあるか

運転が禁止されている病気にてんかんがあります。てんかん患者は発作が起きることで交通事故を起こしやすいです。例えば側頭葉てんかんでは、海馬が関係しています。海馬で発作が起こると口をぺちゃぺちゃさせたり、動き回ったりといった自動症が現れます。1分~2分ほどの短い発作ですが、本人に意識はなく同じ動作を繰り返します。運転中に発作が起きればハンドルは握り続けたままです。

しかし判断能力が欠如しているため、ブレーキをすることを忘れてアクセルを踏み込んで歩道に突撃する可能性もあります。てんかん患者には交通事故を起こした記憶はないので、他の自動車や歩行者に怪我を負わせても心当たりはありません。事故現場に警察や救急車が来て、無謀な運転をしたと責められるだけです。交通事故に遭わないためにも、できるだけ運転は避けるのが良いです。

どうしても運転しなければならない人は、主治医に相談します。道路交通法では運転に支障が出る発作が2年間出ていない人に限っては、運転免許の取得を許可しています。ただし患者は自分の症状をきちんと把握していない場合も含まれるので、診断書を簡単に書いてくれる医師は少ないです。本人は正しく症状を説名しているつもりでも、医師には発作の一部しか伝わっていない可能性があります。家族や友人などに発作が起きている時のビデオを撮影してもらうなど、客観的な材料を持って医師に症状を伝え、運転に支障が出ないか判断してもらいます。